株式会社アイコーホーム長期も考慮した最高等級の耐震設計
アイコーホームの家づくりは、いつか起こる大地震を考えています。
ご家族の命を守りたい。この一言に尽きるかもしれません。
多くの方が犠牲になった阪神淡路大震災から30年近くが経過しましたが、その後も続く大きな地震が起こるたびに壊れた家屋を見て、家の耐震性が心配になります。東京直下型地震がいつ来てもおかしくないと言われる中、耐震性能は建築基準法の最低基準「等級１」ではなく、最高基準の「等級３」で建てることが近年当たり前という認識が多くなっています。
さらに言えば長く住むことにより家が経年劣化していくことも考慮し。劣化しても耐震強度への影響をいかに少なくするかは設計者の知識やスキルによります。30年、40年、50年と住む家における長期の強度をいかに保つかを大切に、アイコーホームは家の耐震性能に取り組んできました。アイコーホームの家づくりは全棟、耐震等級3が基準です。
アイコーホームの家づくりは全棟、耐震等級3が基準です。
耐震の基準として、国が定めた住宅性能表示制度という統一基準があります。アイコーホームは、その最も厳しいレベルの耐震等級３を満たす家づくりをしています。
耐震等級3は災害時に拠点となる建物（消防署・警察署）にも採用されている基準です。
等級1は建築基準法を満たしている等級になります。もし、この基準を知らないで家づくりをした際、等級1で建築されている場合も多く見受けられます。
ではなぜ、建築基準法を守っている耐震等級1ではなく、等級3でなくてはいけないのか？
2016年に起こった熊本地震、専門家によるその後の調査で、2006年に建築基準法が変わった後に建築した、新耐震基準の住宅でも倒壊・全壊した住宅がありました。耐震等級3で建築した住宅では倒壊・全壊はなく、87.5％もの住宅が無被害でした。
当社では熊本地震以前から耐震等級3の住宅を建ててきましたが、その事は間違いではなかったと思いを新たにした調査結果です。最大級の耐震性を求めるのは、何としても住む人の命・そして住み続けられるその後の生活を守りたいからです。
許容応力度計算とよばれる構造計算を全棟で採用
構造計算(許容応力度計算)は【階数が３以上】・【延べ面積が500m2を超える】・【高さが13mを超える又は軒高が9mを超える】いずれかに該当する場合に必須です。
上記に該当しない、主に２階建の住宅は4号特例といわれ、仕様規定にしたがい構造の安全性を確保すればよい決まりですが、より確かな構造計算を全棟で実施しています。
長期の耐震性で重要になってくる直下率
間取りを考える時、構造のこともプランに盛り込まれているかで、長期の耐震性は大きく変わります。直下率とは2階の柱と耐力壁の真下に1階の柱・耐力壁がくる割合のことを直下率といいます。建築基準法などには規制がなく、社内で独自に採用している基準です。直下率が高くなるほど、柱・梁などへの余計な負担が減り、結果的に長期の耐震性が良くなると考えています。
※当社基準の直下率基準は60％以上としています。
